戦後80年、左翼勢力は盛んに「戦後を守れ」と唱えているが、彼らがしがみ付く「戦後体制」は国際共産主義の遺物である。これを打破してこそ真の世界平和が到来する。このことを改めて国民に知らしめたい。
20世紀は「戦争と革命の世紀」と呼ばれるように戦争（世界大戦）と革命（共産主義革命）が表裏一体で、第一次大戦が共産革命を呼び寄せた。すなわちウラジーミル・レーニンが「帝国主義戦争を内乱に転化せよ」と扇動し、共産革命を成功させた。欧州に徘徊していた「一匹の妖怪」（カール・マルクス『共産党宣言』）はその足場をロシアに据え、ソ連邦を作り上げたのである。
レーニンは世界共産化を目指して１９１９年に「コミンテルン」（共産主義インターナショナル）を創設し、後継者のスターリンは１次大戦のような〝待ち〟の革命でなく、資本主義国同士をかち合わせ大戦を呼び込む〝先手〟の革命を企図した。
戦後ヤルタ体制はスターリンの謀略
スターリンはまずドイツ工作に着手し、22年にラパッロ条約を締結。ドイツの再軍備を助け、ナチスが台頭すると英仏と遠からず戦うと踏んで秘かに支援した。しかし35年にヒトラーがベルサイユ条約を破棄し本格的な再軍備に乗り出すと、矛先がソ連に向くことを警戒し、欧亜の二正面作戦を避けるため対日工作に乗り出した。
それが35年のコミンテルン第７回大会で決めた「人民戦線路線」である。これに基づき中国共産党（中共）は「８・１宣言」を発し、抗日民族統一戦線の結成を国民党に呼びかけ、翌36年に奉天軍閥の張学良が蒋介石を監禁（西安事件）、統一戦線に引きずり込んだ。劉少奇（後の中共国家主席）は37年に盧溝橋事件を仕掛け、日本軍を中国戦線に誘い込んだ。
日本に対してはスパイ工作を展開し、「南進論」すなわち米国と戦わせるように工作した。それがゾルゲ事件（41年）である。ドイツ紙の日本支局特派員のリヒャルト・ゾルゲ（実際はソ連情報機関ＧＲＵスパイ）が近衛文麿首相の側近だった朝日新聞記者の尾崎秀実らを使って日本の国策を南進論（日米開戦）へと誘導。米国ではソ連スパイの財務次官補ハリー・ホワイトが日本を挑発する対日最後通牒「ハル・ノート」（コーデル・ハル国務長官覚書）の原案を作成し、戦火を開かせた。
45年２月にルーズベル米大統領とチャーチル英首相、スターリンがソ連支配下のクリミア半島のヤルタで首脳会談を開き、「戦後処理」を決めた。これがヤルタ体制である。会談でルーズベルトの顧問だったアルジャー・ヒス（当時、国務長官補佐官）はソ連スパイで、米情報はスターリンに筒抜けとなりソ連が会談を有利に進めた。
米ソはヤルタ秘密協定を締結し、ドイツ敗戦後の90日後にソ連が対日参戦し千島列島や樺太をソ連に組み入れる日本領土の処遇まで取り決めた。ソ連は日本と米国が熾烈な戦闘を継続させ、米国が疲弊させようと工作した。米国は日本の早期降伏を期待して「天皇制の維持」を対日放送で流そうとしたが、米軍広報部門に入り込んだソ連スパイは逆に「天皇が裁かれる」との刺激的な対日放送を流し続けた。
